介護予防・健康づくり／口頭発表②

[14介-口-04] 高齢者の身体活動促進のための集団戦略の効果

ゲートウェイを減災体力の向上とした取り組み

*久保田 晃生¹ (1. 東海大学)

本研究は、健康づくりや介護予防とは異なる、新たなゲートウェイとして、災害時に生き抜くための体力（以下，減災体力）を養うといった観点から、高齢者の身体活動促進の集団戦略を試み有効性を介入研究で検討した。介入地区は静岡県O町S地区、対照地区はO町のS地区以外とした。介入効果は、介入前後に質問紙調査で評価した。調査対象は、要介護状態ではない65歳から84歳までの者とし、介入地区は全数（603人）、対照地区は住民基本台帳を基に層化無作為抽出した603人とした。質問紙調査は、2021年9月（事前調査）および2022年9月（事後調査）に実施し、基本属性、身体活動量、運動行動変容ステージおよび防災・減災の意識に関する項目を把握した。集団戦略の内容は、①減災体力向上に関する内容を組み込んだチラシの全戸配布、②減災体力向上教室の実施、③地域防災訓練での普及活動である。事前調査と事後調査の2回の調査に協力が得られ分析項目に欠損値の無い分析対象者は389人で、介入地区が183人、対照地区が206人であった。1週間の歩行による身体活動量は、介入地区が事前調査で338±369分/週、事後調査で333±396分/週、対照地区が事前調査で284.4±422分/週、事後調査で280± 366分/週であり、交互作用は認められなかった。防災・減災の意識も有意な変化は認められなかった。ゲートウェイを減災体力の向上とした身体活動促進の集団戦略によって、身体活動量の増加や防災・減災に関する意識の変化は認められなかった。一方、減災体力をテーマとしたことで、行政の組織横断的な連携による協力体制や、メディアからの注目度も集めたことから、社会実装に繋がる可能性は示唆された。本研究はJSPS科研費JP20K11517の助成を受けて実施した。