[1A_PL01] 日本原子力研究開発機構におけるバックエンド関連技術開発のこれまでと将来
通常の原子力施設の廃止措置に焦点を当てると、国外でも多くの完了事例があり、技術的には実施可能と考えられている。しかし、工期、費用及び廃棄物処理等の最適化、解体、除染等の効率向上、知識の共有や人材育成、安全性の向上など、高度化及び改善・改良などのニーズは多々ある。一方、ロボットやDX等、非原子力分野も含めれば、先進的な技術シーズは日々進歩している。従って、このマッチングを図っていくことが廃止措置の促進にも有効であり、学会などの場を通じて、情報交換を図ることが有用である。また、この分野における原子力機構の研究機関としての役割も考える必要がある。