2018年春の年会

講演情報

一般セッション

IV. 核燃料サイクルと材料 » 405-1 放射性廃棄物処理

[3O11-16] 処分場負荷低減のための廃棄物管理

2018年3月28日(水) 14:45 〜 16:20 O会場 (M3棟 M3-212)

座長:佐々木 祐二 (JAEA)

14:45 〜 15:00

[3O11] 21世紀後半に向けた廃棄物管理の選択肢:Pu利用推進と環境負荷低減型地層処分に関する研究

(1)経緯、視点、研究展開

*佐藤 正知1、新堀 雄一2、稲垣 八穂広3、千葉 豪4、竹下 健二5、川久保 政洋6、坪能 和宏6、朝野 英一6,5 (1. 北大名誉、2. 東北大、3. 九大、4. 北大、5. 東京工業大学科学技術創成研究院原子燃料サイクル研究ユニット、6. 原環センター)

キーワード:原子力利用、地層処分、核燃料サイクル、バックエンドプロセス

原環センターでは、H16~24年度に実施された原安協の「核燃料サイクル基本問題懇談会」における、軽水炉燃料、MOX燃料、使用済燃料、マイナーアクチノイド、地層処分に関する議論と計算結果を参照して、平成26年度より自主研究「先進的核燃料サイクル技術の地層処分概念への影響検討」を開始した。分離対象核種、効率、ガラス固化体の廃棄物含有量、地層処分場面積、分離核種の核変換を考慮した計算と議論を進めている。核種分離は、従来の処分概念を変更せずに処分場面積削減に寄与する柔軟性と合理性を有するが、分離核種の核変換の具体化や高速炉利用によるTRU廃棄物の処理処分などの不透明さがある。一方、継続的な原子力利用を前提とする技術オプション評価(CEA/フランス、2012)からは、中長期的な原子力利用シナリオと廃棄物処分の負荷を代表する指標を持つことの有益さが読み取れる。ここでは研究の経緯、視点、展開を紹介する。