[PH059] 養護教諭の目を通した児童生徒の自傷と援助･介入（1）
校種，年代，経験による養護教諭の自傷への意識･対応の違い
キーワード：自傷行為, 養護教諭, 保健室対応
問題
Matsumotoほか（2008）は，男子は12-13歳にかけて，女子では16歳以降で自傷経験が増加する可能性を指摘し，巻ほか（2011）によると，男子児童生徒に対する養護教諭の自傷対応経験事例は校種が上がるとともに減少していた。これらのことから自傷経験が増加する時期には性差があるとともに，男子は女子以上に自傷を気づかれず，保健室対応を受けていない可能性が考えられる。また，巻ほか（2011）の調査によると，養護教諭による児童生徒の自傷支援のきっかけの約半数が「本人からの申し出」だった。では，どのような養護教諭が自傷する児童生徒を援助しているのだろうか。本研究では，学校種や養護教諭の年齢，経験年数，研修経験等に視点を置いて，児童・生徒への自傷対応の違いを比較し，児童・生徒への援助と介入のあり方をついて検討することを目的とする。
方法
１）調査協力者：３都道府県の養護教諭324名。（小学校101名，中学校107名，高校113名，小中併置校２名，中高一貫校１名）
２）調査の時期と方法：2015年１月～２月にかけて小・中・高校の養護教諭を対象に郵送法による自記式質問票調査を実施した。調査票の送付数は1613通で，324名から回収された（回収率20.0％）。
３）調査内容：①対象者の属性：校種，年齢，経験年数，看護師経験の有無 ②自傷対応の経験：これまでの対応経験は児童生徒の性別ごとに「なし」「ある」の２件で，過去1年間では対応人数の回答を求めた。③教育相談等の研修経験：６項目，④自傷者に対するかかわり：25項目。③④は「あてはまらない」から「あてはまる」の4件法で回答を求めた。④は巻ほか（2011）と杉本･景山（2013）を参考に作成した。
結果と考察
(1)これまでに児童生徒の自傷対応をした経験のある養護教諭は小学校68.3％，中学校96.3％，高校97.3％だった。過去１年間の男女の対応経験はそれぞれ小学校9.0％・19.0％，中学校33.3％・7.9％，高校35.5％・71.8％だった。
(2)「自傷者に対するかかわり」について：④に対して因子分析（最尤法，プロマックス回転）を行った結果，「積極的かかわりと周囲への目配り」「励まし･説得」「家庭･医療機関との連携」「そっとしておく」の４因子が抽出された。
過去１年間で中学生女子，高校生男女への自傷対応をした養護教諭は「積極的かかわり」をする傾向が強く（表１），中学生男子に対しては「そっとしておく」対応が有意に低かった（表２）。経験年数，看護師経験の有無，自費及び行政主催の研修会への参加，大学等での講義の受講，書籍等による研修と，自傷対応経験の有無や児童生徒へのかかわり方との関連は認められなかった。
Matsumotoほか（2008）は，男子は12-13歳にかけて，女子では16歳以降で自傷経験が増加する可能性を指摘し，巻ほか（2011）によると，男子児童生徒に対する養護教諭の自傷対応経験事例は校種が上がるとともに減少していた。これらのことから自傷経験が増加する時期には性差があるとともに，男子は女子以上に自傷を気づかれず，保健室対応を受けていない可能性が考えられる。また，巻ほか（2011）の調査によると，養護教諭による児童生徒の自傷支援のきっかけの約半数が「本人からの申し出」だった。では，どのような養護教諭が自傷する児童生徒を援助しているのだろうか。本研究では，学校種や養護教諭の年齢，経験年数，研修経験等に視点を置いて，児童・生徒への自傷対応の違いを比較し，児童・生徒への援助と介入のあり方をついて検討することを目的とする。
方法
１）調査協力者：３都道府県の養護教諭324名。（小学校101名，中学校107名，高校113名，小中併置校２名，中高一貫校１名）
２）調査の時期と方法：2015年１月～２月にかけて小・中・高校の養護教諭を対象に郵送法による自記式質問票調査を実施した。調査票の送付数は1613通で，324名から回収された（回収率20.0％）。
３）調査内容：①対象者の属性：校種，年齢，経験年数，看護師経験の有無 ②自傷対応の経験：これまでの対応経験は児童生徒の性別ごとに「なし」「ある」の２件で，過去1年間では対応人数の回答を求めた。③教育相談等の研修経験：６項目，④自傷者に対するかかわり：25項目。③④は「あてはまらない」から「あてはまる」の4件法で回答を求めた。④は巻ほか（2011）と杉本･景山（2013）を参考に作成した。
結果と考察
(1)これまでに児童生徒の自傷対応をした経験のある養護教諭は小学校68.3％，中学校96.3％，高校97.3％だった。過去１年間の男女の対応経験はそれぞれ小学校9.0％・19.0％，中学校33.3％・7.9％，高校35.5％・71.8％だった。
(2)「自傷者に対するかかわり」について：④に対して因子分析（最尤法，プロマックス回転）を行った結果，「積極的かかわりと周囲への目配り」「励まし･説得」「家庭･医療機関との連携」「そっとしておく」の４因子が抽出された。
過去１年間で中学生女子，高校生男女への自傷対応をした養護教諭は「積極的かかわり」をする傾向が強く（表１），中学生男子に対しては「そっとしておく」対応が有意に低かった（表２）。経験年数，看護師経験の有無，自費及び行政主催の研修会への参加，大学等での講義の受講，書籍等による研修と，自傷対応経験の有無や児童生徒へのかかわり方との関連は認められなかった。