ポスター発表 PD(65-89)

[PD77] 学校危機遭遇体験と教師の危機対処効力感，危機後成長の関連（1）

調査の概要と教師の学校危機遭遇体験の実際

^○窪田由紀¹, 樋渡孝徳², 山下陽平³, 山田幸代⁴, 向笠章子⁵, 林幹男⁶ (1.名古屋大学, 2.北九州市スクールカウンセラー, 3.名古屋大学, 4.北九州市子ども総合センター, 5.聖マリア病院, 6.福岡大学)

キーワード：学校危機, 危機対処効力感, 危機後成長

問題と目的
　突然の事件・事故への遭遇等によって生じる学校危機への臨床心理士による支援は，徐々に体制が整備されてきたが，その効果については明らかにされていない。我々の教師調査では，学校危機時の臨床心理士チームの支援の活用が教師の１ヵ月後の回復を促進する可能性が示唆された（窪田ら，2012，樋渡ら2012，ほか）ものの，過去10年の間の危機遭遇時を回顧しての回答であり，妥当性に問題が残る。
　災害，事件・事故はどの学校でも起こりうることを考えると，学校危機時の専門家による支援は，危機対応を肩代わりするものではなく，教師の危機対処効力感を高め，何らかの成長を促すものであることが望ましい。本報告では，そのような視点から学校危機遭遇体験と教師の学校危機対処効力感や危機後成長との関連を明らかにするために行った調査の概要と教師の学校危機遭遇体験の実際を提示する。
方　　　法
調査協力者　Ａ市教育委員会管轄下の全小中学校，高校の教員
実施方法　研究代表者がＡ市教育委員会SC担当部署管理職に依頼し了解を得た上で，Ａ市校長会長会において各区校長会での趣旨説明と各学校での調査実施を依頼した。その後，研究チームから各校宛教員数の質問紙と回答封入用の個別封筒，返送用のゆうパックを送付し，回答後は各自で個別封筒に入れた上で，学校単位での返送を依頼した。Ｘ年11月～Ｘ＋１年１月に実施。
倫理的配慮　質問紙表紙に調査の趣旨，プライバ
シー保護の方針等を記載し，同意される場合のみ回答を依頼した。実施に際しては筆頭著者所属機関の研究倫理委員会の承認を得た。
質問紙の構成　質問紙の構成はTable１の通り。
結果と考察
調査協力者　返送された2961票のうち回答に不備がなく同意欄にチェックがある2887票を分析対象とした（回収率=66.7％）。属性は以下の通り。
危機遭遇体験，臨床心理士からの支援経験　全体の35％が何らかの危機を体験，16％は臨床心理士チームの支援を受けていた（Table 3）。
　事案別の経験件数　教師の不祥事478件（49.08％），学校管理外の事故448件(46.0%）の順に多かった。
まとめ　調査協力者の1/3が何らかの危機を経験しており，教師にとって危機遭遇は稀なこととは言えない。危機遭遇とその際の臨床心理士チームの支援と教師の危機対処効力感，危機後成長とどのような関係にあるかについて，検討することで，より効果的な支援を検討することが必要である　
＊本研究の実施に際して日本学術振興会科学研究費　基盤研究Ｂ（No.25285191)の助成を受けた。