15:30 〜 17:30
[PC79] 学生相談における危機レベルと精神的健康度との関連について
項目反応理論を用いて
キーワード：学生相談, 危機レベル, 項目反応理論
はじめに
わが国の学生相談においては，「病気のある・なし」にかかわらず，「分け隔てなく接する」（高石，2004）ことが，学生対応の理念として共有されつつある。
また，学生が危機対応を必要とする場面，すなわち学生の危機レベルについては，必ずしも病理の程度や有無とは関連しないことは，広く知られている。しかし，この点について，エビデンスを伴う実証研究はなされていない。
目 的
本研究においては，学生の病理と，学生の危機レベル・相談転帰・学生相談カウンセラーの連携先との関連を明らかにすることを目的とする。
方 法
2008年度から2012年度までに，A大学Bキャンパスに入学した大学生1467名（男子690名，女子777名）について，後述の手続きにより，精神的健康度を測定および共通尺度化した。そのうち，2009年度初めから2012年度末までに，新規に学生相談を利用した143名（男子72名，女子71名）を，本研究の調査対象者とした。
精神的健康度の測定には，2008年度入学者には，UPIとGHQ-30を実施した，2009・2010年度入学者には，UPI，GHQ-30，K10の３者，2011年度・2012年度入学者には，UPI-GR（Graded Response）（酒井，2015），GHQ-30，K10を実施した。なお，年度ごとに一部異なる検査を用いているが，項目反応理論を用いた分析により，共通尺度θ上において直接に対比が可能である。項目反応理論による回答データの分析には，EasyEstimationシリーズ（熊谷，2009）のうち，多件法回答への対応版である，EasyEstGRM（熊谷，2015）を使用した。
これらの検査はいずれも，新入生オリエンテーション時に実施された。調査対象者には，実施の際に，結果は個人が特定されないように統計的に処理されること，調査に協力しなくても不利益はないことを明示した。
学生相談を利用した学生の，危機レベルの評価については，窪田（2005）を学生相談に援用した，内野他（2010）による基準を用いた。すなわち，①当事者・関係者レベルへの対応，②部局レベルへの対応，③全学レベルへの対応，の３段階として評定した。
相談内容分類については，研究時までA大学において慣例的に用いられてきた分類を使用した。
相談の転帰は，継続，中断，終結の３つの評定を用いた。各学生相談利用学生について，臨床心理士資格をもつ学生相談カウンセラー２名による協議により評定を行った。
学生相談カウンセラーの連携先については，医療，障害学生支援部門，修学支援部門など，実際の連携先を，より一般化された呼称で用いた。
相談内容分類と連携先をもとに，学生相談カウンセラーに必要とされる対応を類型化した。類型化に際しては，学生相談カウンセラーと，学生相談経験をもつ心理学系大学教員の２名で協議して行った。この２名はいずれも臨床心理士有資格者である。
これらのデータをもとに，その関連について明らかにした。
結 果
危機レベル③の学生は，θ＝－1.0からθ=1.9までの間に分布していた。
学生相談カウンセラーに必要とされる対応は，８つに類型化できた。また８つの類型のうち，危機対応が主と考えられる「危機対応型」の学生は，θ＝－1.0からθ=0.9までに分布していた。また，その相談転帰はすべて「終結」であり，「中断」はみられなかった。
考 察
学生の危機レベルは，必ずしも精神的健康度とは関連していないことがわかった。
また，主として学生相談カウンセラーによる危機対応が必要とされるか否かについても，必ずしも学生の精神的健康度とは関連してないことがわかった。
これらの点を踏まえ，「病気のある・なし」にかかわらず，「分け隔てなく接する」（高石，2004）という学生相談の理念について，学生の危機レベルや，学生への危機対応が，必ずしも病理とは関連しないという観点から，一定のエビデンスが与えられたといえよう。
わが国の学生相談においては，「病気のある・なし」にかかわらず，「分け隔てなく接する」（高石，2004）ことが，学生対応の理念として共有されつつある。
また，学生が危機対応を必要とする場面，すなわち学生の危機レベルについては，必ずしも病理の程度や有無とは関連しないことは，広く知られている。しかし，この点について，エビデンスを伴う実証研究はなされていない。
目 的
本研究においては，学生の病理と，学生の危機レベル・相談転帰・学生相談カウンセラーの連携先との関連を明らかにすることを目的とする。
方 法
2008年度から2012年度までに，A大学Bキャンパスに入学した大学生1467名（男子690名，女子777名）について，後述の手続きにより，精神的健康度を測定および共通尺度化した。そのうち，2009年度初めから2012年度末までに，新規に学生相談を利用した143名（男子72名，女子71名）を，本研究の調査対象者とした。
精神的健康度の測定には，2008年度入学者には，UPIとGHQ-30を実施した，2009・2010年度入学者には，UPI，GHQ-30，K10の３者，2011年度・2012年度入学者には，UPI-GR（Graded Response）（酒井，2015），GHQ-30，K10を実施した。なお，年度ごとに一部異なる検査を用いているが，項目反応理論を用いた分析により，共通尺度θ上において直接に対比が可能である。項目反応理論による回答データの分析には，EasyEstimationシリーズ（熊谷，2009）のうち，多件法回答への対応版である，EasyEstGRM（熊谷，2015）を使用した。
これらの検査はいずれも，新入生オリエンテーション時に実施された。調査対象者には，実施の際に，結果は個人が特定されないように統計的に処理されること，調査に協力しなくても不利益はないことを明示した。
学生相談を利用した学生の，危機レベルの評価については，窪田（2005）を学生相談に援用した，内野他（2010）による基準を用いた。すなわち，①当事者・関係者レベルへの対応，②部局レベルへの対応，③全学レベルへの対応，の３段階として評定した。
相談内容分類については，研究時までA大学において慣例的に用いられてきた分類を使用した。
相談の転帰は，継続，中断，終結の３つの評定を用いた。各学生相談利用学生について，臨床心理士資格をもつ学生相談カウンセラー２名による協議により評定を行った。
学生相談カウンセラーの連携先については，医療，障害学生支援部門，修学支援部門など，実際の連携先を，より一般化された呼称で用いた。
相談内容分類と連携先をもとに，学生相談カウンセラーに必要とされる対応を類型化した。類型化に際しては，学生相談カウンセラーと，学生相談経験をもつ心理学系大学教員の２名で協議して行った。この２名はいずれも臨床心理士有資格者である。
これらのデータをもとに，その関連について明らかにした。
結 果
危機レベル③の学生は，θ＝－1.0からθ=1.9までの間に分布していた。
学生相談カウンセラーに必要とされる対応は，８つに類型化できた。また８つの類型のうち，危機対応が主と考えられる「危機対応型」の学生は，θ＝－1.0からθ=0.9までに分布していた。また，その相談転帰はすべて「終結」であり，「中断」はみられなかった。
考 察
学生の危機レベルは，必ずしも精神的健康度とは関連していないことがわかった。
また，主として学生相談カウンセラーによる危機対応が必要とされるか否かについても，必ずしも学生の精神的健康度とは関連してないことがわかった。
これらの点を踏まえ，「病気のある・なし」にかかわらず，「分け隔てなく接する」（高石，2004）という学生相談の理念について，学生の危機レベルや，学生への危機対応が，必ずしも病理とは関連しないという観点から，一定のエビデンスが与えられたといえよう。