The 68th Annual Meeting of the Japanese Association of School Health

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一般演題(ポスター)

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P62~P66 発育・発達、体力・体格

座長:寺田 和史(天理大学)

[P-63] 小学校部活動参加と運動時間および基本的生活習慣との関係―教員関与を廃した新たな部活動を対象として―

中野 貴博, 小磯 透, 後藤 晃伸 (中京大学 スポーツ科学部スポーツ健康科学科)

Keywords:学校部活動、生活習慣、地域移行

【背景】近年、教員が関与しない部活動への改革が進んでいる。一方、教員の関与を廃することで教育的配慮の欠如が懸念材料である。本来、子どもの運動活動は日々の運動習慣の獲得や継続のための資質、能力を養うことに主眼が置かれる。また、運動活動に伴う基本的生活習慣の獲得も重要である。【目的】小学校部活動の指導を地域移行した学校を対象に部活動参加が子どもの運動時間や基本的生活習慣獲得に貢献できているかを検討することを目的とした。【方法】愛知県N市の公立小学校16校に通う4~6年生2162名を分析対象とした。新たな部活動への参加状況、運動習慣、基本的生活習慣等の調査を実施した。運動習慣は、体育授業以外の運動時間と活動参加に伴う運動時間の増加状況を、基本的生活習慣は、朝食摂取、睡眠、学習、スクリーンタイム、習い事を分析対象とし、t検定およびクロス集計、χ2検定により検討した。【結果と考察】部活動参加児童の方が有意に良好であったのは、平日、週末の運動時間、運動時間の増加状況、朝食摂取、睡眠時間、就寝時刻であった。一方、学習時間は参加児童の方が有意に短く、スクリーンタイムに有意差は確認されなかった。習い事は、運動系、それ以外いずれも、部活動参加児童の実施率が有意に高かったが、学習塾に関しては逆であった。教員が関与しない部活動実施でも、運動習慣獲得や基本的生活習慣獲得には貢献可能であるが、学習との両立に関しては、配慮が必要であることが示唆された。