特別企画
日本看護協会等が実施の調査報告

[SK1-5] アドバンス助産師に期待すること

～実態調査の結果を踏まえて～

高田 昌代 (日本助産実践能力推進協議会会長)

【はじめに】
　日本助産実践能力推進協議会は、（公社）日本看護協会、（公社）日本助産師会等の助産師関連 5 団体が組織し、2015 年から開始したアドバンス助産師認証制度について協議している。アドバンス助産師は日本看護協会が作成した CLoCMiP（助産実践能力習熟段階）レベルⅢを認証された助産師であり、2021 年 12 月現在 8,237 人が全国で活躍している。
【目的】
　アドバンス助産師の活動実態の把握をとおして、今後のアドバンス助産師に期待することを明らかにする。
【方法】
　アドバンス助産師活動実態調査は、2022 年 5 月に全国のアドバンス助産師 9,110 人（認証時期延長申請者含）を対象に Web にて行った。調査項目は基礎情報 9 項目と助産実践内容 81 項目からなる。本調査は、神戸市看護大学倫理委員会の承認を得て行った。
【結果】
　回答者は 2,533 名（回答率 27.8％）で、今回は総合周産期母子医療センター、地域周産期母子医療センター、一般病院の産科関連部署で勤務者（以下、医療機関勤務アドバンス助産師という） 1,416 名を分析対象とした。医療機関勤務アドバンス助産師は、各医療機関において 57％～ 66％が助産師外来で実践しており、助産師外来は未設置だが助産師主体で妊婦健康診査等を実施している者を含めれば、8 割が助産師主体で従事していた。医療機関勤務アドバンス助産師の院内助産での実践者は各医療機関で 9 ～ 25％、さらに院内助産は明示していないが助産師主体で分娩介助を実施している者を含めれば各医療機関とも約 5 割に達していた。
　助産実践内容のうち、医療機関勤務アドバンス助産師の実践率が８割を超えたのは、マタニティケア関連が中心である一方、乳幼児の育児支援関連やウィメンズヘルスケア関連の実践率は低かった。医療機関勤務アドバンス助産師の８割が「自己研鑽」「教育活動」に積極的であった。
【考察】
　アドバンス助産師には自立して妊婦健康診査や分娩介助をする能力があり、加えて実践能力の向上に熱心であるからこそ、その活躍を後押しする助産師外来、院内助産の仕組みを作ることで、チーム医療において十分な役割が発揮できると考える。
　妊娠期から育児期までの切れ目のないケアの必要性が高まる中、今後は、医療機関勤務アドバンス助産師には女性の健康を支える専門家として、ウィメンズヘルスケアや育児期の親と子の支援など、地域での助産実践も期待される。