[PM-1-3] ポスター：MTDLP 1生活行為申し送り表のケアプランへの反映状況についての調査
ケアプランに活かされるための課題
【はじめに】当院のOT部門では,回復期においてMTDLPの視点を取り入れ,生活行為に焦点を当てた介入を目的とした回復期OTパスを作成している．このパスでは退院後の生活を支える介護支援専門員（以下,ケアマネ）との連携のツールとして,生活行為申し送り表（以下,表）を全てのケースに使用している．表の活用状況について，ケアマネへのアンケート調査から，９割以上が表はケアプラン（以下，プラン）作成時に活用できると答えた一方で，県内OTのアンケート調査では表を使った事があるOTは回答者の２割程であった．表がより効果的なツールとして活用されるには，具体的な事例の提示が必要と考えるが，表を活用している当院でも，どの程度プランに反映されているかの振り返りは不十分であった．そこで，記載した内容の反映状況について調査を行った．なお,本研究は当院の倫理委員会の承認を受けて実施した．
【対象】2021年1月〜10月までの期間で，介護保険サービスを利用して当院を退院した患者のうち，患者本人（もしくは家族）と担当ケアマネ双方から調査に同意を得られた18名．
【方法】対象者を要支援1〜要介護2と要介護3〜要介護5のグループに分け，それぞれ自宅外出訓練前にケアマネに渡す表の「アセスメントまとめと確認事項」，「継続すると良い支援・プログラム」と作成されたプランの「生活全般の解決すべき課題，長期目標，短期目標」，「サービスの内容」に書かれた文章についてそれぞれユーザーローカル社のテキストマイニングツールとKh_coderを用いて分析した．同意については，調査の目的について患者（もしくは家族）へ文書にて説明し同意を得た後，担当ケアマネについては同様の説明をし，プランの複製を送付して頂くことで調査に同意した事とみなした．
【結果】調査対象となった18名の基本情報は男性10名，女性8名，平均年齢78.1±10.8歳，退院時の介護度は要支援1〜要介護2:10名，要介護3〜要介護5:8名であった．要支援1〜要介護2では，表では，アセスメントとして自宅での移動に関する環境や転倒リスク，入浴に関する項目を多くあげており，支援については福祉用具等による，ＡＤL・転倒リスク予防のための自宅環境の調整に関する記載が多く，一部，役割や訪問リハを提案する記載があった．それに対し，プランでは筋力低下や認知機能の低下，体調管理や介護負担に関する項目を課題・目標として挙げる記載が多く，サービスは体調確認や転倒・疾病の予防に関する記載が多く認められた．要介護3～５では，表ではアセスメントとしてADL全般に介助が必要なことを課題として多くあげており，支援については介護負担の軽減や活動・認知機能の維持に向けた提案の記載を多く認めた．プランでは体調の維持や介護負担の軽減に関する項目が課題・目標として挙げる記載が多く，サービスは全身状態の維持やADLを介助にて支援することに関する記載が多く認められた．
【考察】COVID-19の影響により，回収できたプランが少ない状況ではあったが，今回の結果から，表・プラン共にADLに関するものが多かった．これは，自宅外出訓練前に表を渡している事から，自宅内の安心・安全な生活に対して焦点が当たった影響があると考える．また，介助量が少ない対象者で意味のある作業の継続について表への記載はあるものの，全体として，記載は少ない状況であり，表の記載内容等について今回の結果をOTで共有し見直しを行う必要があると考える．今後，具体的な事例の提示に向けて，記載内容を改善した上で「作業をすることで元気になる」生活に焦点が当てられたプランにつなげるための取り組みを継続していきたいと考える．
【対象】2021年1月〜10月までの期間で，介護保険サービスを利用して当院を退院した患者のうち，患者本人（もしくは家族）と担当ケアマネ双方から調査に同意を得られた18名．
【方法】対象者を要支援1〜要介護2と要介護3〜要介護5のグループに分け，それぞれ自宅外出訓練前にケアマネに渡す表の「アセスメントまとめと確認事項」，「継続すると良い支援・プログラム」と作成されたプランの「生活全般の解決すべき課題，長期目標，短期目標」，「サービスの内容」に書かれた文章についてそれぞれユーザーローカル社のテキストマイニングツールとKh_coderを用いて分析した．同意については，調査の目的について患者（もしくは家族）へ文書にて説明し同意を得た後，担当ケアマネについては同様の説明をし，プランの複製を送付して頂くことで調査に同意した事とみなした．
【結果】調査対象となった18名の基本情報は男性10名，女性8名，平均年齢78.1±10.8歳，退院時の介護度は要支援1〜要介護2:10名，要介護3〜要介護5:8名であった．要支援1〜要介護2では，表では，アセスメントとして自宅での移動に関する環境や転倒リスク，入浴に関する項目を多くあげており，支援については福祉用具等による，ＡＤL・転倒リスク予防のための自宅環境の調整に関する記載が多く，一部，役割や訪問リハを提案する記載があった．それに対し，プランでは筋力低下や認知機能の低下，体調管理や介護負担に関する項目を課題・目標として挙げる記載が多く，サービスは体調確認や転倒・疾病の予防に関する記載が多く認められた．要介護3～５では，表ではアセスメントとしてADL全般に介助が必要なことを課題として多くあげており，支援については介護負担の軽減や活動・認知機能の維持に向けた提案の記載を多く認めた．プランでは体調の維持や介護負担の軽減に関する項目が課題・目標として挙げる記載が多く，サービスは全身状態の維持やADLを介助にて支援することに関する記載が多く認められた．
【考察】COVID-19の影響により，回収できたプランが少ない状況ではあったが，今回の結果から，表・プラン共にADLに関するものが多かった．これは，自宅外出訓練前に表を渡している事から，自宅内の安心・安全な生活に対して焦点が当たった影響があると考える．また，介助量が少ない対象者で意味のある作業の継続について表への記載はあるものの，全体として，記載は少ない状況であり，表の記載内容等について今回の結果をOTで共有し見直しを行う必要があると考える．今後，具体的な事例の提示に向けて，記載内容を改善した上で「作業をすることで元気になる」生活に焦点が当てられたプランにつなげるための取り組みを継続していきたいと考える．