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[健康福祉-C-03] コロナ禍における児童の生活習慣が心理・社会的側面に与える影響(測)
本研究は、コロナ禍における児童の生活習慣と心理・社会的側面との関係について検討することを目的とした。対象はG県の公立小学校に通う児童2042名(1・2年生613名、3・4年生667名、5・6年生762名)であった。研究方法は心理・社会的側面の測定項目として、肯定的感情、否定的感情、社会性および集中力の4項目(5件法)を、生活習慣に関して、朝食摂取、睡眠時間、主観的睡眠感およびスクリーンタイム(以下ST)の4項目をそれぞれ質問紙により調査し、回答を得た。生活習慣4項目を独立変数、心理・社会的側面4項目をそれぞれ従属変数とする一元配置分散分析を適用し、有意な主効果が認められた場合は多重比較検定を行った。分析は低学年・中学年・高学年に分けて行った。分析の結果、全ての学年において朝食摂取と肯定的感情、否定的感情、社会性および集中力との間に有意な差が認められた。毎日朝食摂取をしている児童は朝食摂取をしない日がある児童と比べて肯定的感情、社会性および集中力は高く、否定的感情は低かった。睡眠時間については、睡眠時間が長い児童の肯定的感情、社会性および集中力は高く、否定的感情は低い傾向を示した。主観的睡眠感については、特に中・高学年において、ぐっすり眠ることができている日数の多い児童ほど心理・社会的側面が安定していることが推察された。STについては、特にスマートフォン所有率が低い低学年において、STが長い児童ほど心理的・社会的側面は不安定な傾向にあり、感染症対策としてのステイホームによる自宅活動時間の増加が関連していると考えられた。以上のことから、コロナ禍により生活様式が大きく変化せざるを得ない状況下においても、毎日朝ご飯を食べること、睡眠不足に陥らずにぐっすり眠ること、過度なSTは避けることなど規則正しい生活習慣を送ることは、心理・社会的側面の安定に対して重要であることが推察された。