体育・スポーツ政策／キーノートレクチャー／スポーツ政策と公共政策におけるスポーツ

[15政-レクチャー-1] スポーツ政策と公共政策におけるスポーツ

*真山 達志¹ (1. 同志社大学)

＜演者略歴＞
同志社大学政策学部・総合政策科学研究科教授。専門は行政学、特に政策形成・政策実施研究。著書に『政策形成の本質』（成文堂、2001年）、編著（共編著）に『スポーツ政策論』（成文堂、2011年）、『政策実施の理論と実像』（ミネルヴァ書房、2016年）、『公共政策の中のスポーツ』（晃洋書房、2021年）など。

スポーツと政策との関わりには、大きく3つのパターンが想定できる。まず、スポーツ基本計画に示されているようなスポーツの普及・発展のための理念や取り組みである。それらは文字通りの「スポーツ政策」である。次に、スポーツ振興に直接関わっているが、スポーツとは全く異なる分野で展開している政策がある。例えば、スポーツ施設の整備が都市公園として都市計画の中で議論されるケースである。そして3番目に、様々な政策分野でスポーツが政策手段（ツール）になっている例も多い。健康増進や観光振興にスポーツが活用されていることは周知の通りである。
　スポーツについて議論したり研究したりする際に、これらの3パターンの異同に留意する必要があるだろう。なぜなら、政策の形成・実施・評価の仕組みや、ステークホルダーの顔ぶれは、パターンの違いによって相当（時には全く）異なるからである。この違いを踏まえた議論や政策提言を行わないと、政策決定が困難になるか、決定しても実施が巧く行かないなどの問題が生じる。そこで、それらの問題を回避するための視座を検討する。