スポーツ文化研究部会【課題C】口頭発表②

[スポーツ文化-C-07] 東京2020大会後の学校におけるオリンピック・パラリンピック教育の実態と”Post Games Legacy”の検討（教）

*宮崎 明世¹ (1. 筑波大学体育系)

東京2020オリンピック・パラリンピックの開催に向けて、全国各地の学校でオリンピック・パラリンピック教育活動が行われた。大会に向けたオリ・パラ教育は、当初から大会後を見据えて、大会のレガシーとなるような教育活動とする方針であった。大会の終了に伴って、さまざまなプロジェクトや補助金、諸事業等が打ち切られる中、大会後に教育プログラムがどのくらい実践されているか、大会のレガシーとして何が残されたのか（Post Time Legacy）を明らかにする必要がある。そこで本研究では、大会が終了した後の学校におけるオリ・パラ教育活動の実態を明らかにするとともに、大会のレガシーを検討することを目的とした。 本研究では、オリンピック・パラリンピック・ムーブメント全国展開事業（スポーツ庁）に参加した3つの地域の公立小・中・高等学校、特別支援学校を対象として、2022年9月から10月にオンライン調査を実施した。回答率は34.5％～62.0％であった。質問項目は、大会開催前までに教育プログラムを実施したか、大会後の2022年度に実施または実施する予定はあるか、実施した場合はその内容、実施しなかった場合はその理由、オリ・パラ教育を続けるために必要な支援等を尋ねた。また、大会の影響について、オリ・パラ教育を行った後の児童生徒の変化、大会後の学校の取り組みの変化、教員同士や地域との関わりの変化等についても尋ねた。 調査の結果、大会後の2022年度に教育プログラムを実施した学校は、55.2％～62.9％であった、その内、昨年度までに教育活動を行っていた学校の62.9%～84.7％が教育活動を継続しており、16.2％～18.1％の学校が大会後に新たに教育活動を行っていた。さらに，大会後の児童生徒の変化について、17.5％～31.3％が何らかの変化があったと回答した。