発育発達／口頭発表①

[07発-口-04] ”2022 Japan Report Card on Physical Activity for Children and Youth”を用いた、身体活動と関連指標のジェンダーギャップ

*田中 千晶¹、宮地 元彦² (1. 東京家政学院大学、2. 早稲田大学)

【目的】6大陸から57の国・地域が参画し、”REPORT CARD ON PHYSICAL ACTIVITY FOR CHILDREN AND YOUTH”を用いた、子ども・青少年の身体活動関連指標の4回目の国際比較が実施された。本研究の目的は、日本の2022年版のレポートカードを用いて、身体活動関連指標の性差について検討することとした。【方法】2022年版の12指標のうち、性差が検討可能な、健康行動とアウトカム（「日常生活全般の身体活動量」などの8つの指標）、および健康行動の要因（「家族および仲間の影響」の1つの指標）で構成した。各指標の等級付けは、国を代表する調査データを用いて、A~Fおよびデータが存在しない(INC)として行った。【結果】2022年版で初めて「日常生活全般の身体活動量」が等級付けされ、男子がB、女子がC⁺であり、13.7ポイント女子の実施頻度が低かった。「組織化されたスポーツへの参加」の等級は、男子がB、女子がCであり、19.5ポイント女子の参加率が低かった。「家族および仲間の影響」の等級は、男子がC^-、女子がD⁺であり、4.5ポイント女子の割合が低かった。「座位行動」と「睡眠」の等級は、男女共に何れもC^-であったが、前者は、男子が女子より5.0ポイント、後者は、男子が女子より4.9ポイント充足率が低かった。【結論】2022年版の日本の結果より、男女共に「睡眠」、女子の「家族および仲間の影響」が不良であった。また、いくつかの指標にジェンダーギャップが見られ、特に、女子は、身体不活動やスポーツ参加が少ないことに加え、保護者による身体を動かすことへの支援などが不足していた。今後、子ども・青少年の身体活動関連指標に関する、国を代表する継続的な調査データが必要であることが示唆された。