2:00 PM - 2:15 PM
[S16-08] Direct estimation of Vs30 from SPAC or CCA coefficients
地表から深さ30mの平均S波速度(Vs30)は,地震時の地盤増幅度の評価や地盤種別と高い相関があることが知られており,地震時の揺れやすさの簡便な指標として地震動予測およびハザード評価,諸外国における耐震設計等において汎用的に用いられている.対象地点のVs30を推定する手法としては,検層記録からの直接推定,微地形分類(松岡・他,2005)や斜面傾斜(Wald and Allen, 2007; Iwahashi et al., 2010)からの推定などの多岐にわたる手法が提案されている.常時微動記録からVs30を推定する場合,アレイ探査によって最終的に得られたS波速度構造に基づいて導出する手順が一般的であるが,解析の過程において導出されるRayleigh波の位相速度からS波速度構造を介すことなくVs30を求める手法(例えばBrown et al., 2000; 紺野・片岡, 2000; Albarello and Gargani, 2010)も広く用いられている.Hayashida(2020JpGU)は,機械学習の分類問題を用いることで,SPAC法(Aki, 1957; Okada, 2003)の初期段階の出力情報であるSPAC係数から,Vs30に準拠した地盤種別分類を行うことが可能であることを示した.これはSPAC係数とVs30との間に何らかの相関関係が潜在することを示唆している.もし,SPAC係数から地盤種別のみならずVs30をも効率的に推定することが出来れば,精度が解析者の熟練度や用いるソフトウェア,解析時の前提条件等に左右されないため,客観的かつ簡易的な表層地盤の揺れやすさの評価が可能になる.
本研究では,まず,任意に生成した3層からなる1,901パターンの浅部地盤モデルからRayleigh波の理論位相速度を1-20Hzの範囲で導出し,アレイ半径を5〜30mとした場合の1m毎の距離における理論SPAC係数を求めた(全49,426パターン).次に,それぞれのSPAC係数が低周波数側から漸減する際に0.9, 0.8, 0.7, … 0の値を取る時の周波数をf0.9, f0.8, f0.7, … f0.0(fx)と定義し,fxとVs30の相関関係を調べた.その結果,任意のセンサー間距離でのVs30とfxには強い相関関係があり(図1に一例を示す),線形回帰によってfxからVs30を推定することが可能であることを確認した.本検討によって得られた経験式を,防災科学技術研究所KiK-netの検層記録を元に導出した理論SPAC係数(=擬似観測値)に適用してVs30の推定を試みたところ,適切な距離ならびにfxの範囲を選定することでVs30を概ね推定することができた(図2に一例を示す).また,アレイ半径を0.6mおよび1mとしたCCA法による極小アレイ探査(Cho et al.,2012)から得られるCCA係数に対しても同様の検討を行ったところ,CCA係数が500-1000になる周波数とVs30の相関は高く,CCA係数からのVs30の直接推定も可能であることが分かった.今後は実探査記録での検証事例を蓄積することで,本手法の実用化を目指す.
謝辞:本研究では,(国研)防災科学技術研究所が公開しているKiK-net観測点のPS検層記録を用いました.
本研究では,まず,任意に生成した3層からなる1,901パターンの浅部地盤モデルからRayleigh波の理論位相速度を1-20Hzの範囲で導出し,アレイ半径を5〜30mとした場合の1m毎の距離における理論SPAC係数を求めた(全49,426パターン).次に,それぞれのSPAC係数が低周波数側から漸減する際に0.9, 0.8, 0.7, … 0の値を取る時の周波数をf0.9, f0.8, f0.7, … f0.0(fx)と定義し,fxとVs30の相関関係を調べた.その結果,任意のセンサー間距離でのVs30とfxには強い相関関係があり(図1に一例を示す),線形回帰によってfxからVs30を推定することが可能であることを確認した.本検討によって得られた経験式を,防災科学技術研究所KiK-netの検層記録を元に導出した理論SPAC係数(=擬似観測値)に適用してVs30の推定を試みたところ,適切な距離ならびにfxの範囲を選定することでVs30を概ね推定することができた(図2に一例を示す).また,アレイ半径を0.6mおよび1mとしたCCA法による極小アレイ探査(Cho et al.,2012)から得られるCCA係数に対しても同様の検討を行ったところ,CCA係数が500-1000になる周波数とVs30の相関は高く,CCA係数からのVs30の直接推定も可能であることが分かった.今後は実探査記録での検証事例を蓄積することで,本手法の実用化を目指す.
謝辞:本研究では,(国研)防災科学技術研究所が公開しているKiK-net観測点のPS検層記録を用いました.