ポスター発表4
症例・施設

[P20] 干渉波電気刺激療法を用いて摂食嚥下機能訓練を行った91症例の検討

○井藤 克美¹、佐々木 力丸²、滑川 初枝²、金子 聖子³、三邉 民紗¹、野本 雅樹¹、吉永 典子¹、小倉 涼子¹、山下 智嗣¹ (1. アペックスメディカル・デンタルクリニック、2. 日本歯科大学附属病院、3. 東京医科歯科大学高齢者歯科)

【目的】
当院では，月に約700件の歯科訪問診療を行なっている。以前は，歯科訪問診療の主訴は，大半を義歯に関する依頼が占めていた。しかし，近年は摂食嚥下機能低下に関連する主訴が増加してきている。 今回，嚥下機能障害のある患者に対して歯科訪問診療を行う際に，従来の嚥下機能訓練に加え，干渉波電気刺激療法（ジェントルスティム^®）を行い，実施前後の嚥下機能の変化について確認することを目的として，後方視的に調査を行ったので報告する。
【対象と方法】
嚥下機能障害のある患者91名（男性16名，女性75名，平均年齢86.5）に対し，訪問診療時に従来の嚥下機能訓練に加え，干渉波電気刺激療法を30分行い，実施前後の食形態の変化等を調査した。また，実施した患者のカルテや嚥下機能評価表(大熊ら，日本摂食嚥下リハビリテーション学会2002)を基にデータを抽出し，原疾患別の層別解析，介護の状況を確認した。食形態の変更における分類は，食形態を維持した進行抑制群，食上げが見られた機能向上群，最期まで関わったターミナルの嚥下群とした。調査は2020年12月から2022年11月まで行い，干渉波電気刺激療法の平均実施回数は16.0回(週1回)であった。
【結果と考察】
主な原疾患は，認知症31名，脳血管障害15名，心疾患17名，高血圧13名，糖尿病12名等であった。患者の介護度については，ターミナルの嚥下対応患者群は全員が要介護5，食形態を現状維持した進行抑制群の介護度は要介護区分の平均3.5，機能向上群の介護度は要介護度は平均4.4であった。食形態の変化についての実数は，現状を維持した進行抑制群が91名中60名，食形態の変更(ペーストから一口大へ等)がみられた機能向上群は14名確認された。また，IVHから経口摂取への移行や，最期まで経口摂取を維持した症例なども確認された。 介護者や患者本人からの反響としては、『耳の聞こえが良くなった』，『この訓練は生きている実感がする』，『通常よりも長生きしていると感じる』というコメントが得られた。 以上の結果から，従来の嚥下機能訓練に加えて，干渉波電気刺激療法を併用実施により，嚥下機能向上という期待成果が得られる可能性が示唆された。今後，未実施群(コントロール群)との比較，実施期間による効果等を追加検討する予定である。
（COI開示：なし）（医療法人社団マイスター倫理委員会承認番号23-001）