[3O11-16] 処分場負荷低減のための廃棄物管理

[3O16] 21世紀後半に向けた廃棄物管理の選択肢：Pu利用推進と環境負荷低減型地層処分に関する研究

(6)処分場負荷低減を目指したバックエンドシステム研究開発への提言

*竹下 健二¹、川合 康太¹、岡村 知拓¹、三成 映理子¹、川久保 正洋²、坪能 和宏²、朝野 英一^2,1、千葉 豪³、稲垣 八穂広⁴、新堀 雄一⁵ (1. 東京工業大学科学技術創成研究院原子燃料サイクル研究ユニット、2. 原子力環境整備促進・資金管理センター、3. 北海道大学、4. 九州大学、5. 東北大学)

キーワード：放射性廃棄物管理、Pu利用、環境負荷低減、バックエンドシステム、地層処分

処分場の負荷低減として放射能毒性の低減および処分場の面積削減が期待されるが，本シリーズ報告（3），（4）および（5）では，多様な燃料サイクルシナリオがガラス固化体の発熱量に及ぼす影響を検討し，処分場の面積削減が可能なバックエンドシステムについて検討してきた．廃棄体専有面積削減効果指標を導入することにより，使用済燃料冷却期間，核種分離割合，ガラス固化体廃棄物含有率らバックエンドシステムを構成する各要素の組合せのバランスが，処分場の面積削減に重要であることを明らかにした．本報告では，これまでの結果を総括して，処分場負荷低減に向けたバックエンドシステムについて検討し，複数の使用済燃料冷却期間を想定した際の，廃棄体専有面積削減効果が最大となる核種分離割合やガラス固化体廃棄物含有率について評価した．