この100年、東京を中心とした首都圏は大きく変貌しました。都市は100年前には存在しなかった社会インフラ、情報インフラに支えられており、産業構造や人口構造も異なったものになっています。地震工学の発展により、強靭化したものもあれば、新たな脆弱性も生まれています。関東大震災に匹敵する大規模地震が首都圏を襲ったとき、どのような被害が起き得るのか、それにどう対応するのか、分野横断的に議論します。
　今回、関東大震災と同様の地震が発生したら首都圏ではどのような被害が想定されるか、各分野の皆さんがどのような感覚を持たれているかについて事前アンケートを実施し、様々な視点からの回答をいただきました。本セッションではその分析結果を報告するとともに、特別講演、パネルディスカッションの議論に反映してまいります。
　本セッションは、将来に向けた地震工学研究の方向性を考える上で貴重な機会であり、特に若手研究者、技術者の皆さんには今後の研究・実務に役立つものといえます。皆様のご参加をお待ちしております。

　　　川口　健一（東京大学教授）　　　　　建築構造物
　　　鍬田　泰子（神戸大学教授）　　　　　インフラ・土木構造物
　　　中林　一樹（東京都立大学名誉教授）　都市計画・火災

1981年東北大学大学院博士課程修了。理学博士。鹿島建設（株）技術研究所、小堀研究室、（株）小堀鐸二研究所副所長を経て2012年名古屋大学減災連携研究センター教授、現特任教授。日本地震工学会副会長、歴史地震研究会会長、中央防災会議専門委員などを務める。2007年日本地震学会論文賞受賞、2012年日本地震工学会功績賞受賞、2013年日本建築学会著作賞受賞、2017年文部科学大臣賞（科学技術部門）受賞。『関東大震災がつくった東京−首都直下地震へどう備えるか』（中公選書）、『復興百年誌：石碑が語る関東大震災』『関東大震災−大東京圏の揺れを知る』（鹿島出版会）など、関東大震災に関する著書多数。

1985年早稲田大学理工学部卒業、1991年東京大学大学院博士課程修了。工学博士。1993年英国インペリアルカレッジ及びケンブリッジ大学工学部客員博士。東京大学生産技術研究所講師、助教授を経て、2006年より現職。空間骨組みの折り畳み解析、テンセグリティのドーム建築 White Rhino I、Ⅱの構造設計・建設、東京大学工学部新2号館構造基本設計など、理論と実践の両分野で活動。1995 年の阪神淡路大震災以来、大規模集客施設における天井落下の危険性を警告し続け、天井材の軽量化推進。日本建築学会(AIJ)新規準策定（主査）。現在、AIJ副会長として関東大震災100周年タスクフォース主査。

博士（工学）。1999年神戸大学工学部卒、2004年神戸大学大学院自然科学研究科修了。神戸大学で助手、助教授、准教授を経て、2023年より現職。専門はライフライン地震工学。学生時代は阪神・淡路大震災の復旧・復興を目の当たりにしながら過ごす。東日本大震災をはじめ、国内外の地震におけるライフラインの被害調査多数経験。最近は埋設管の地震対策に向けた地震観測や埋設管載荷実験に取り組む。3児の母。

1970年福井大学建築学科卒業、1975年東京都立大学修士課程・博士課程単位取得退学、1988年工学博士(東京都立大学)。1975年東京都立大学地理学科助手、助教授、1993年同大学都市研究所教授、大学院都市科学研究科教授、首都大学東京都市環境学部教授等を経て、2011年明治大学政治経済学部特任教授、2018年同大学研究知財戦略機構研究推進員。酒田大火(1976)を契機に都市防災・災害復興研究を、阪神・淡路大震災(1995)後に事前復興研究とその東京都・区市等での社会実装の推進。日本災害復興学会元会長。2016年防災功労者(内閣総理大臣表彰)、2022年日本都市計画学会大賞(東京の事前復興対策の復興訓練による継続的展開：東京都都市整備局と共同受賞)。

1998年慶應義塾大学総合政策学部卒業。2004年東京大学大学院人文社会系研究科社会情報専門分野博士課程満期退学。博士（社会情報学）。内閣官房東京電力福島原子力発電所における事故調査・検証委員会政策・技術調査参事、文部科学省次世代火山研究・人材育成総合プロジェクトリスクコミュニケーション担当プロジェクトアドバイザー、東京大学総長補佐等を歴任。東日本大震災・原子力災害伝承館上級研究員を兼務。主著に『災害情報』（東京大学出版会）、『風評被害』（光文社）、『「災害」の社会心理』（KKベストセラーズ）など。

1983年東京大学経済学部卒。建設省入省後、国土交通省労働資材対策室長、内閣府防災担当企画官、京都大学経済研究所教授、（財）建設経済研究所研究理事（東京工業大学特任教授兼務）、内閣府防災担当参事官等を経て2013年より東北大学災害科学国際研究所教授（現職）。内閣府防災担当で「事業継続ガイドライン」の当初策定を担当。その後、研究者として政府・自治体の事業（業務）継続計画、組織に関する防災政策、防災人材育成等に関する有識者委員会委員を複数務める。NPO法人事業継続推進機構理事長を兼務。経済学博士。専門は、BCP、企業・組織の防災、防災政策。

1981年名古屋大学大学院修了後、清水建設（株）にて10年間原子力発電施設の耐震研究に従事。1991年に名古屋大学に転じ、工学部助教授、先端技術共同研究センター教授、環境学研究科教授、減災連携研究センター教授を経て、2022年に定年退職。専門は建築耐震工学、地震工学。現在は、あいち・なごや強靱化共創センターにて地域防災活動を実践すると共に、南海トラフ地震対策に注力。名古屋産業科学研究所の上席研究員や複数の大学の特任教授・客員教授を務め、各組織の防災活動を支援。日本建築学会賞、同教育賞、同著作賞、防災功労者内閣総理大臣表彰、文部科学大臣表彰科学技術賞、気象庁長官表彰などを受賞。