2:30 PM - 2:45 PM
[3Gp-02] Quantitative evaluation of environmental burden reduction in the life cycle of soy sauce
Keywords:Life cycle assessment(LCA), Soy sauce, Soybean, Organic cultivation, Living mulch
【目的】
2023年12月に行われた第28回国連気候変動枠組み条約締約国会議(COP28)では,「エネルギーシステムにおける化石燃料からの脱却」を主眼とした成果文書が採択され、経済・社会・環境のバランスがとれた社会の実現に向けた各国の取り組みが一層重要となっている。その動向は食品産業においても例外ではない。本研究では、環境負荷に関する研究例の少ないしょうゆについて、環境影響評価手法の1つであるライフサイクルアセスメント(LCA)を用い、環境負荷のホットスポットを定量的に評価し、その環境負荷の削減シナリオについて検討した。
【方法】
機能単位はしょうゆ1 t製造あたりの環境負荷とし、評価範囲は原料生産、加工、包装資材製造、流通、廃棄の5段階とした。LCAソフトウェア MiLCA ver.3.1(サステナブル経営推進機構)を用いて環境影響評価を行い、LIME2により特性化・統合化を行った。解析には各企業への聞き取り調査、統計資料およびIDEAver.3.1(国立研究開発法人 産業技術総合研究所 安全科学研究部門 IDEAラボ)のインベントリデータを用いた。
【結果】
しょうゆにおけるライフサイクル全体の統合化結果より、環境負荷が最大となったインパクトカテゴリは富栄養化であり、その9割以上を占める要因が原料生産段階における脱脂加工大豆の製造であった。したがって、しょうゆのライフサイクル環境負荷のホットスポットは、原料生産段階における大豆栽培であることが分かった。この結果に基づき、環境負荷を削減する手法として、有機栽培および麦類リビングマルチ栽培を導入した場合の2つのシナリオを検討した。有機栽培シナリオにおいて、慣行のしょうゆプロセスと比較し、12~14 %の環境負荷削減効果を示した。また、麦類リビングマルチを導入した場合、富栄養化に起因する環境負荷を大幅に削減可能であることが分かった。
2023年12月に行われた第28回国連気候変動枠組み条約締約国会議(COP28)では,「エネルギーシステムにおける化石燃料からの脱却」を主眼とした成果文書が採択され、経済・社会・環境のバランスがとれた社会の実現に向けた各国の取り組みが一層重要となっている。その動向は食品産業においても例外ではない。本研究では、環境負荷に関する研究例の少ないしょうゆについて、環境影響評価手法の1つであるライフサイクルアセスメント(LCA)を用い、環境負荷のホットスポットを定量的に評価し、その環境負荷の削減シナリオについて検討した。
【方法】
機能単位はしょうゆ1 t製造あたりの環境負荷とし、評価範囲は原料生産、加工、包装資材製造、流通、廃棄の5段階とした。LCAソフトウェア MiLCA ver.3.1(サステナブル経営推進機構)を用いて環境影響評価を行い、LIME2により特性化・統合化を行った。解析には各企業への聞き取り調査、統計資料およびIDEAver.3.1(国立研究開発法人 産業技術総合研究所 安全科学研究部門 IDEAラボ)のインベントリデータを用いた。
【結果】
しょうゆにおけるライフサイクル全体の統合化結果より、環境負荷が最大となったインパクトカテゴリは富栄養化であり、その9割以上を占める要因が原料生産段階における脱脂加工大豆の製造であった。したがって、しょうゆのライフサイクル環境負荷のホットスポットは、原料生産段階における大豆栽培であることが分かった。この結果に基づき、環境負荷を削減する手法として、有機栽培および麦類リビングマルチ栽培を導入した場合の2つのシナリオを検討した。有機栽培シナリオにおいて、慣行のしょうゆプロセスと比較し、12~14 %の環境負荷削減効果を示した。また、麦類リビングマルチを導入した場合、富栄養化に起因する環境負荷を大幅に削減可能であることが分かった。