援助機関と現場（日本語）

[1O01] 日本の政府開発援助の効率性とコンサルタントの関係

*大須賀 誠¹ (1. 法政大学大学院 公共政策研究科 博士後期課程)

キーワード：日本の政府開発援助、技術協力、民間企業、コンサルタント

本研究では、日本の技術協力により供与された機材が、プロジェクト終了後に必ずしも活用されずに会計検査院から指摘された事例を踏まえ、供与された機材が有効活用される条件について考察した。日本のODAの黎明期から現在に至るまでの経緯を公文書、学術論文、各種レポート、新聞記事をレビューすることで、技術協力や機材供与に対して、経団連や東京商工会議所の会員企業、国際協力機構（JICA）などのような組織が関与し、日本と被援助国の両国の発展に寄与するような期待が持たれ、また、相手国の要望に適しているかと評価されてきたかが明らかとなった。そして、各時代において機材供与に関係した企業や団体、コンサルタントの役割を東南アジア地域を中心に分析したところ、供与された機材が有効活用されるためには、相手国の指導的役割を担う人々へ伝えることが必要であると考えられた。すなわち、コンサルタントは途上国の要請を早期に探り、その要望に合わせた機材を国際的な経験によって把握し、助言や専門的知識を提供することで課題を解決する支援が必要になる。